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従業員満足度調査(ES調査)の結果を上手く活用すれば、社員定着化に寄与しますか?

もちろん寄与します。まずは、従業員の声を分析し、課題を解決していきます。その施策が上手くいけば、従業員の満足度は改善させるはずです。
そうなれば雰囲気が変わり始め、仕事にやりがいを感じてきます。その組織の風土改革は、取引先や顧客にまで浸透していくと考えられます。結果、業績は向上し、社員のモチベーションも益々上がっていきます。
そして、離職率は低下し、組織は一層活性化して、人材が社内に定着するのです。従業員満足度調査(ES調査)をキッカケにすべてが好循環していく。これがベストシナリオです。
また、変化を定点観測する意味でも、継続的な従業員満足度調査(ES調査)の実施をお勧めしています。

パートやアルバイトまで含めた全従業員を対象にしたいのですが、可能ですか?

リアルワンの従業員満足度調査(ES調査)に人数の上限はありませんし、雇用形態や属性による制限もありません。対象者により質問項目を変えることもできますので、すべてに柔軟に対応いたします。

顧客満足度調査(CS調査)は実施しており、その一環として従業員満足度調査(ES調査)も行いたいと考えていますが、意味はありますか?

従業員満足度(ES)は、企業業績と強い相関があることは周知の通りです。そこで働く人のやる気が業績に影響することは容易に想像できると思います。
一方、企業業績の向上には、顧客満足度=CS(Customer Satisfaction)を上げる必要がありますが、ただ顧客満足度だけを追求すればいいわけではないのです。近年の研究から、従業員満足度(ES)が顧客満足度(CS)に強い影響を与えることが証明されています。顧客満足(CS)のベースには、従業員満足(ES)があり、「CS」と「ES」は深く結びついていることがわかってきたのです。
つまり、企業価値向上には、従業員の満足度が必須であるとの認識のもと、CSとESを関連付け、それぞれを両輪で向上させていこうとする企業が増えているのです。
まさに、「ESなくしてCSなし」なのです。顧客満足度調査(CS調査)の効果を最大化するためにも、是非、従業員満足度調査(ES調査)の実施をお勧めいたします。

労働組合の組合員への調査も可能でしょうか?

リアルワンの従業員満足度調査(ES調査)は組織の種類やその規模を選びません。どのような組織体であっても、そこに所属しているのは「人」です。人が抱く感情に大きな違いはありませんので、その結果が的外れで利用価値のないものになることはありません。

メンタルヘルスにも好影響があるでしょうか?

近年、メンタルヘルスの重要性が認識されています。ストレスチェックの導入義務化なども記憶に新しいところです。従業員がストレス状態になるのは、不満が鬱積し、それを解消する機会がないからです。従業員満足度調査(ES調査)により、少なくても声を上げられる場面があるだけでも従業員の心理は違ってきます。従業員の心身の健康を維持し、高いパフォーマンスが発揮できる環境を整えることは、もはや企業の義務とも言えるでしょう。従業員の不満を吐き出させる機会としてだけでも、従業員満足度調査(ES調査)を導入する意味があるのではないと考えています。

女性が働きやすい環境づくりや女性のキャリアパス構築に好影響があるでしょうか?

今後、企業が成長していくためには、「女性の活用」が欠かせなくなると言われています。貴重な戦力である女性を簡単に退職させてしまっては、企業にとって大きな損失です。長期間、雇用し続けられてこそ、成長の礎ができるのです。
つまり、企業は、女性の結婚、出産、育児でキャリアが中断しない制度を作らなくてはいけなくなるのです。
そのために、まず必要になることは、「働く女性の声を聞くこと」。つまり、従業員満足度調査(ES調査)の実施です。なにに困っていて、どう改善してほしいのか。本当の声に耳を傾けることにより、効果的な改善策や人事制度が出来上がるでしょう。
そして、その改善活動を継続することにより、従業員満足度(ES)は高まり、それが評判となって、新卒や中途の採用でも、優秀な女性が採れるようになるはずです。

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