仕事への情熱度は
どのくらいですか？
従業員がどのくらい積極的に仕事へ関わろうとしているかを測り、
組織がどの程度活性化しているかを明らかにする調査です。
従業員の満足度充実だけで終わらず、組織のパフォーマンスにつなげるためにはエンゲージメントの向上が必要です。エンゲージメントが高く、仕事へ積極的に関わっている従業員にあふれた企業や組織では、当然ながらイキイキとした雰囲気に包まれ、仕事や業績などさまざまな面で高いパフォーマンスを期待することができます。
エンゲージメント調査では従業員と企業、個人と仕事の結びつきを分析し、組織と個人が共に成長できる関係をめざします。「チームの生産性が上がらない」「管理職と従業員の意識に差がある」「頼りの優秀な社員がやめてしまった」などの課題を抱える場合や、従業員の仕事への積極性を高めることで組織の成長を加速させたい場合に有効な調査方法です。
エンゲージメントついてはさまざまな定義が使われていますが、リアルワンではこれまでの学術的研究を踏まえて、「１.思考面、２.情緒面、３.行動面の３つの側面において、自己が仕事に対し積極的に関与している状態」と定義しています（※）。つまり、エンゲージメントの高い従業員は、「頭も、心も、体も」、仕事に対して積極的（ポジティブ）に関わっています。当然ながら、そのような従業員は、仕事で高い成果やパフォーマンスを上げるため、企業や組織に大きく貢献します。
エンゲージメント調査では、アンケートへの回答結果をもとに「エンゲージメント・スコア」を算出します。企業や組織の状態を把握するとともに、エンゲージメントを向上するための施策やアクションプランの立案につながる強みや課題を特定することができます。
※出典：Rich, B. L., Lepine, J. A., & Crawford, E. R. (2010). Job engagement: Antecedents and
effects on job performance. Academy of Management Journal, 53(3), 617-635.
会社や組織、従業員に
次のような症状が現れているようであれば、
エンゲージメント調査のタイミングかもしれません。
職場に元気がなく、惰性な雰囲気や停滞感がある。
個人のパフォーマンスや成果が落ちている。
会社への愛着感、貢献したいという気持ちが感じられず、心が離れている。
新しいアイデアや改善策などがボトムアップで上がってこない。
目標や目的達成への意識が低く、未達が続く。
職場の雰囲気づくり、チームワーク形成に積極的に関わらない。
エンゲージメントの高い従業員は、与えられた仕事のパフォーマンスが高いことはもちろん、
その役割を越えて、会社や組織が良くなるような自発的行動も積極的にとるとされています。
役割を越えた行動は、組織市民行動とも呼ばれ、他者を助ける、誠実な態度やフェアな姿勢を貫く、
配慮や礼儀正しさで接する、積極的に参加し関与するなど、人としてあるべき姿を示し、組織に大きく貢献します。
組織のメリット
従業員のエンゲージメントの状況から、企業や組織がどの程度イキイキと活性化しているかを把握できます。全体だけでなく、部署や拠点、役職、年齢層や勤続年数など、より詳細な単位の状況がわかるため、効果的な対策を打てます。
従業員のエンゲージメントを高め、パフォーマンスや成果を上げるためのポイントを明らかにします。経験や勘などの主観に基づいた判断ではなく、調査結果という根拠や数値を基に判断し、行動を取ることができます。
従業員のメリット
経営者に現場の声が届くことは、適切な経営判断や組織運営につながります。経営と従業員の距離が縮まるため、例えば、従業員がどう思っているのかわからない、会社が現場や従業員のことをわかっていないといったギャップや不満を解消できます。
調査の実施自体が、エンゲージメントを重視しているというメッセージになり、従業員のエンゲージメントや満足度を高めます。企業や組織の屋台骨を支える経営理念やミッション、ビジョンなどの浸透にもつながります。
エンゲージメント調査では、3つの側面を調べてエンゲージメント・スコアを把握します。
従業員がどう考え、感じているのかを把握し、会社や組織全体、部署や拠点、
属性（性別、年齢、勤続年数など）ごとの結果を把握します。
エンゲージメント・スコア
エンゲージメント項目の開発には、早稲田大学の竹内教授に監修していただき、正式な方法論に則り作成しました。科学的な理論背景を備えているため、高品質で精度の高いエンゲージメント・スコアを測定できます。
早稲田大学大学院教授 竹内氏との開発プロセスのコラム＞
インターネット回答はPC、スマートフォン、タブレットに対応しています。一人に1台のPCがなくてもご利用いただくことが可能です。途中保存機能も標準で用意されているので、隙間時間を使っていつでもストレスなく回答いただけます。ご要望により紙冊子での実施も可能です。
※可能な限りインターネットで行い、不可能な場合のみ冊子をお勧めしています。
調査結果の主要なポイントを、グラフや表を交えて報告します。組織・人事の専門家としての視点から、結果の理解を支援する考察コメントも提供しています。エンゲージメントの状態、強み、課題などを把握し、改善策につなげていただけます。
インターネット上の専用画面で、調査結果を詳細に分析するシステムです。調査レポートでは掲載しきれない、詳細な結果まで、簡単に集計することができます。簡単なボタン操作だけで、複雑なクロス集計（複数の属性のかけ合わせ数値の算出）、さまざまな数値算出を行え、Excel形式でダウンロードできます。
契約書締結ののち、実施のレクチャーや事前準備をふくめて
レポート提出までの期間は、通常1～2ヵ月程度が目安です。
実施1～2ヶ月前にご相談いただければ、しっかりと計画を立て準備することができます。
お問い合わせ・資料請求
お打ち合わせにて詳細確認のうえ、御見積
契約書締結
事前準備からレポート提出まで 1～2ヵ月程度
実施に必要な事前準備や社内調整を行っていただきます。
必要書類は調査実施の2週間前までに提出下さい。
対象者に回答を入力・記入していただきます。
実施したデータを当社集計し、レポートを作成します。
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