従業員満足度調査(ES調査)の費用相場は？種類と比較のポイントを解説

従業員満足度調査(ES調査)サービスを利用する際、どうしても気になるのが「費用」です。そこで今回は、従業員満足度調査(ES調査)の「費用」について深掘りします。

従業員満足度調査サービスの費用の内訳はどのようなものがあるか。従業員満足度調査サービスには、どのような種類があり、費用はどう決められているのか。本記事では、従業員満足度調査(ES調査)の費用を比較検討する際の要点を、サービスの種類や選定方法と共に解説します。

この記事を監修した人

青山 愼

立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。

従業員満足度調査(ES調査)サービスの主なプラン

そもそも、従業員満足度調査の費用は、どのような要素で構成されているのでしょうか。ここでは、従業員満足度調査サービスする際の費用の内訳について解説します。

従業員満足度調査の費用は、「アンケート項目の作成」「実施・運用」「結果の集計・分析」「レポートの活用・アクションプラン」などにかかる「工程と時間」で決定されるのが一般的です。費用の内訳を、具体的にあげてみましょう。

これは、あくまでも一例です。サービスによっては、対象人数に関係なく固定で料金設定する会社もあれば、アンケートの項目数で料金を決めるところもあります。

ただここで大切なことは、費用が上記のような要素で構成されていることを把握しておくことです。費用を比較検討する際や、サービスの担当者と調査内容のミーティングを行う際、必ず役に立つはずです。

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従業員満足度調査(ES調査)サービスの種類

従業員満足度調査サービスには、いくつかの種類があります。ここでは、代表的な2つを紹介しましょう。

ひとつずつ詳しく解説します。

特化型

「特化型」とは、その名前の通り従業員満足度調査に特化した内容のサービスです。従業員満足度調査の事前準備から、アンケート項目の設定や実施・運用、集計や分析、フィードバックやアフターフォローまで、トータルで対応してくれます。

特化型は、従業員満足度調査に特化している分、内容が充実しているのが特徴です。十分な知識がなくても、実施担当者の負担を軽減し、効率的に実施・運用していくことが可能です。従業員満足度調査を導入することで組織課題を早期に発見し、改善に向けたアクションを起こしたいと考える場合に有効なサービスといえるでしょう。

人事情報管理システム一体型

「人事情報管理システム一体型」とは、「タレントマネジメント」や「労務管理」といったシステムツールと一体になって提供されるサービスのことです。従業員満足度調査が、システムツールのオプションとなっている場合もあります。従業員の能力やスキルといった基本情報、また給与や勤怠管理といった人事情報の一元管理に加えて、従業員満足度調査も実施できる内容になっています。

人事情報管理システム一体型は、従業員満足度調査の結果をシステムツールのデータと紐づけられるのが大きな特徴です。調査結果を業務の効率化や適材適所の人材配置、組織管理や労務管理に活かしたい場合に有効なサービスといえるでしょう。

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従業員満足度調査(ES調査)サービスの費用形態

それでは、従業員満足度調査の費用形態を見ていきましょう。ここでは、サービスの種類別に費用形態を解説します。

【注意】サービスの種類別に費用形態を記載していますが、記載内容はあくまでも費用相場をつかむための“ざっくり”とした一例です。実際は、提供する会社ごとに異なります。　

特化型の費用形態

特化型の従業員満足度調査の費用は、従業員の人数によって決まる形態が多くなります。ここでは、対象人数をベースにした費用形態を紹介します。この費用形態の場合、意識すべきは次のことです。

例えば、従業員150人の会社が特化型の従業員満足度調査を導入する場合を考えてみましょう。

実際は、サービスの内容違いで様々なコースが用意されており、基本料金その他は提供する会社によって違ってきます。

特化型の従業員満足度調査は、サービス内容が充実しているため、費用相場は数十万円から数百万円が一般的です。検討の際は、基本料金の内容やオプションの範囲などを十分把握するようにしましょう。

人事情報管理システム一体型の費用形態

次に、人事情報管理システム一体型の費用形態を解説します。ここでは、初期費用と運用料金で算出する費用形態を紹介します。意識すべきは、次のことです。

ここでも、従業員150名の会社の場合を考えてみましょう。

先に述べた通り、人事情報管理システム一体型は、タレントマネジメントや労務管理といったシステムツールと一体になって提供されるサービスです。従量課金が月額となる費用形態が多いようです。当然、費用は会社やシステムツールの内容ごとに違ってきます。

費用相場を押さえる際は、初期導入費用、そして月額従量課金の内容やサービスの範囲を十分に把握し、他のシステムツールとの兼ね合いを踏まえた上で検討するようにしましょう。

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従業員満足度調査(ES調査)サービスの比較ポイント

それでは、従業員満足度調査サービスを選ぶ際の比較ポイントを紹介します。

それぞれ詳しく解説します。　　　

専門の調査会社が提供するサービスである

最も重要なことは、「専門の調査会社が提供するサービスである」ことです。従業員満足度調査の実施には、準備段階をはじめ様々な工程があり、時間がかかります。また、「一回実施して終わり」ではなく、継続してこそ効果的です。「実施したが効果がない」では意味がありません。

専門の調査会社が提供するサービスには、サポート体制をはじめ様々な機能や独自のノウハウが盛り込まれています。従業員満足度調査を実施し、従業員と組織の成長を効率よく目指すには、専門の調査会社が提供するサービス選ぶことが最重要ポイントといえるでしょう。

導入目的に合ったサービスを選ぶ

見てきたように、従業員満足度調査には種類があります。自社の「導入目的に合ったサービスを選ぶ」ことが、従業員満足度調査を効果的な取り組みにするのです。従業員満足度調査は、必ず自社の導入目的に合ったサービスを選ぶようにしましょう。

従業員満足度調査の実施によって、組織課題を早期に発見し、従業員の成長や組織の活性化を目指すなら特化型が有効でしょう。一方、従業員満足度調査の結果を、人材配置や人材育成、労務管理やマネジメントとリンクさせて活用するなら人事情報管理システム一体型が有効です。自社の導入目的を明確にし、その目的に合ったサービスを選ぶようにしましょう。

高品質が担保されている

「高品質が担保されている」ことも、重要な比較ポイントです。信頼できる基準データを持つサービスは、質の高い調査を実現します。従業員満足度調査の開発根拠、信頼性・妥当性が明確に開示されたサービスを選びましょう。

従業員満足度調査を外部委託する理由の多くは、実施する「ノウハウがない」「時間がない」ことです。この課題を、効率的かつ効果的にクリアするためにも、高品質が担保されたサービスを選ぶことが重要になるのです。

多くの導入実績を持つサービスを選ぶ

「多くの導入実績を持つサービスを選ぶ」ことは、質の高い従業員満足度調査の実施につながります。導入実績の多さは、信頼性や安心感の裏づけなのです。さらに、導入実績が多いということは、蓄積したデータも多いということ。豊富な実績やデータは、サービスの質をブラッシュアップし、その精度をいっそう高めるのです。

また、サービスを提供する会社が独自調査を行い、基準となるデータを随時更新していることも大きな比較ポイントです。定期的に独自調査を行い、データを更新していること。そして、更新したデータをサービスに反映していることを意識するようにしましょう。

カスタマイズ性が高い

「カスタマイズ性が高い」ことも重要な比較ポイントです。10社あれば10通りの問題があり、100社あれば100通りの課題があるのが組織です。各組織が抱える様々な問題や課題に対して、柔軟かつ積極的に対応していくには、組織に合わせてサービスをカスタマイズすることが欠かせません。

特に、アンケート項目や従業員の属性については、カスタマイズが不可欠でしょう。多くの組織で活用できる汎用的なテンプレートばかりではなく、組織の実情に即してカスタマイズできるサービスを選ぶことが重要です。

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従業員満足度調査(ES調査)を実施するならリアルワンへ

従業員満足度調査は、従業員満足度を高めることによって、個人の成長と組織の活性化を図ることが本来の目的です。目的に応じて種類のある従業員満足度調査ですが、この本来の目的を念頭に導入を考えるならば、やはり「特化型」がおすすめといえます。

リアルワン株式会社は、各種サーベイで100万人超の利用実績を持つ調査・評価の専門会社です。信頼性と妥当性の担保された特化型の「従業員満足度調査」で、従業員の成長と組織の活性化をサポートします。導入にあたっては、企業様の細かな要望にも柔軟かつ積極的に対応。従業員満足度調査の実施・運用をトータルで支援します。

費用については、コースごとに明確な料金が設定されているので安心です。様々なオプションと組み合わせることで、より効果的な調査が可能になります。従業員満足度調査を比較検討されている実施担当者の方は、まず無料の資料をお申し込みください。下記リンクから受け付けています。

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