エンゲージメントサーベイにコンサルを起用すべき理由。メリット／デメリットを徹底解説

近年、働き方改革や人的資本経営の考え方が普及する中、エンゲージメントという言葉も広く知られるようになりました。

エンゲージメントを高めることは、従業員の生産性向上や離職の防止などさまざまなメリットがあることから、エンゲージメント向上が企業経営にとって重要なテーマの1つとなっています。

そのエンゲージメントを測定する手法がエンゲージメントサーベイです。エンゲージメントサーベイにより会社や組織の課題を把握し、効果的な施策を打つことで課題解決が図れます。

しかしながら、エンゲージメントサーベイの結果の有効活用には専門的な知識やノウハウが必要です。そのため、人事部門の従業員など社内リソースのみで対応することは適切ではない場合もあり、外部コンサルタントの起用も選択肢として考えられます。

この記事では、エンゲージメントサーベイにおける主な失敗例をご紹介するとともに、コンサルタントを起用するメリットとデメリット、そしてコンサルタントを起用する場合の選定ポイントを解説します。

ご一読いただき、皆様の会社や組織にとって最適なエンゲージメントサーベイの実施にお役立ていただければ幸いです。

この記事を監修した人

青山 愼

立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。

エンゲージメントサーベイとは

エンゲージメントサーベイにおけるコンサルタント起用のメリット・デメリット等を説明するにあたり、エンゲージメントサーベイの概要をおさらいします。

エンゲージメントサーベイとは

エンゲージメントサーベイとは、従業員のエンゲージメント、つまり「１.思考面、２.情緒面、３.行動面　の３つの側面において、自己が仕事に対し積極的に関与している状態」を評価するための調査です。

エンゲージメントの高い従業員は、「頭も、心も、体も」、仕事に対して積極的（ポジティブ）に関わり、仕事で高い成果やパフォーマンスを上げるとともに、周囲に良い影響を与えるなど、企業や組織に大きく貢献します。

会社は、エンゲージメントサーベイを通じて、従業員の会社に対する貢献意欲や帰属意識、愛着などを数値として把握できます。そして、従業員のモチベーションや組織のパフォーマンス向上のための施策の立案に繋げることができます。

エンゲージメントサーベイの概要については、以下の関連記事も参考にしてください。

関連記事：エンゲージメントサーベイ（エンゲージメント調査）とは

関連記事：エンゲージメントサーベイの目的とは？効果やメリット・デメリットを解説

エンゲージメントサーベイの効果

エンゲージメントサーベイにより期待される3つの効果を説明します。

企業・組織の状態を可視化できる

企業や組織の状態を数値にして可視化できます。また、会社全体だけではなく、一部の部署や事業所における問題点を浮き彫りにする効果も期待できます。

さらに、エンゲージメントスコアとして数値化された情報を根拠にすることで、その後の改善施策の取り組みにも納得感が生まれます。

課題の解決に繋がる改善施策を立案できる

課題がはっきりしたことにより、具体的な施策の立案に繋げやすくなります。

経営陣や人事部門だけではなく、実際に施策を実行する従業員にエンゲージメントサーベイの結果を開示し、従業員みずから具体的な目標を設定してもらうことで、より主体性や実効性のある改善施策となります。

効果の検証、モニタリングができる

エンゲージメント向上の取り組みは、一度限りでは大きな成果は得られません。継続的に取り組み、実施した施策を定期的に振り返り、修正やアップデートを重ねることが重要です。

エンゲージメントを数値として可視化することで、施策の効果の検証が可能になるとともに、定期的なエンゲージメントサーベイでの進捗のモニタリングが容易になります。

エンゲージメントサーベイ導入・活用における主な失敗例

エンゲージメントサーベイは、導入すれば必ず成果があらわれるものではありません。次に、サーベイを導入したものの結果が有効活用されず、従業員エンゲージメント向上に結びつかなかった主な失敗例を説明します。

導入目的が曖昧だった

エンゲージメントサーベイを導入する主体である経営陣や人事部門が、目的を設定していないために、十分な効果が得られなかった場合があります。

導入目的が曖昧なままでは、課題が明らかになっても次に取るべき施策が決まらず、その時点で取り組みがとん挫してしまう危険性があります。

エンゲージメント向上の施策は、会社の目指す姿やビジョン、経営戦略と密接に連携して取り組まれるべきです。目的と方向性を明確にすることで、エンゲージメントサーベイの質問項目が具体的になるとともに、調査結果に基づく具体的な施策を定めやすくなります。

調査結果の分析ができなかった

調査結果の分析には専門的な知識やノウハウが不可欠です。調査データの収集のみならず、データから意味のある情報を抽出し、改善策に活かすための分析は重要なステップの1つです。

例えば、エンゲージメントは業務内容によって偏りが生じる場合があります。生産工場など作業手順が厳密に決められている部署と、営業などの裁量を持って顧客に提案活動をする部署では、エンゲージメントの数値に違いがあらわれます。分析の担当者には、数値の良し悪しだけでなく、従業員を取り巻く環境を踏まえてデータを読み解く力が求められます。

社内リソースで分析を行った結果、分析が不十分または適切でないことが原因となり有用な結果が得られなかった事例も存在します。専門家の意見を聴取し、分析の信ぴょう性を確保するための対策が必要です。

具体的な改善施策の立案に繋がらなかった

調査結果の分析が完了し、課題が明らかになった後は、従業員とともに具体的な改善に繋がる施策の立案に取り組むことになります。

しかしながら、サーベイの結果報告が経営陣や人事部門に留まり、従業員に十分にフィードバックされないケースがあります。この場合、分析結果のデータを提示されただけで「その後、従業員が何をしていいのかわからない」という状態に陥ってしまいます。

従業員が課題を「自分事」として捉え、主体的に施策を立案してアクションを起こすためには、会社からの分析データの情報共有や丁寧な説明、ワークショップを通じた具体的な手法の提示といった手厚い支援が必要になります。

運用が継続できなかった

前述のとおり、エンゲージメントサーベイは単発で実施するものではありません。毎年または数年に一度の頻度で定点観測し、施策の効果測定と継続したブラッシュアップが重要になります。

しかしながら、運用を継続するためには専門的な知識や体制の維持が必要です。知識の不足または体制の維持ができず、運用が回らなくなる場合があります。運用のステップでも専門家の支援の有無が重要になります。

エンゲージメントサーベイにコンサルを起用する5つのメリット

これまで挙げた失敗例を踏まえると、エンゲージメントサーベイを社内リソースのみで対応することにはリスクが伴うため、外部コンサルタントの起用も選択肢に入れるべきです。

コンサルタントは、エンゲージメントサーベイの設計、実施方法からデータ分析、結果のフィードバック、アクションプランの策定、運用体制の維持・構築に至るまでトータルでサポートが可能な専門的な知識と経験、体制を提供します。

コンサルタントの起用は、経営陣や人事部門だけでなく、さまざまな場面での従業員の負担軽減にも繋がるため、双方にとってメリットがあると言えます。

次に、コンサルタントを起用する具体的な5つのメリットについて説明します。

サーベイの実施に伴う従業員への配慮ができる

エンゲージメントサーベイの実施にあたって、従業員に対して配慮すべき事項があります。専門のコンサルタントは、そうした配慮事項を押さえてサーベイを推進できます。

例えば、従業員は調査に協力しても不利益を被ることはないという事前の周知です。エンゲージメントの低い会社では、会社に対する従業員の信頼感も低い場合があります。調査に回答すると不利益が生じるのではないか、という不安を払拭できなければ、回答率は低くなり、信ぴょう性のあるデータが収集できない可能性があります。

また、回答が匿名で行われることも事前に周知すべき事項です。回答した個人がわかるようなサーベイでは回答率が低下し、組織の真の課題が明らかにならず、サーベイの意味を為さなくなります。

従業員にとって負担の少ない方法を選択できる

エンゲージメントサーベイへの回答は、業務時間内で対応してもらう必要があるため、従業員の負担が最小限に抑えられる方法を選択する必要があります。

例えば、質問項目を設け過ぎないことが挙げられます。また、質問文に解釈が分かれるような記述がある場合にも、回答する従業員に負担がかかります。質問項目の設計には細心の注意が必要です。

また、回答方法は紙ではなくインターネット上で行える仕組みを用意するとともに、パソコンだけでなくスマホやタブレットなど機器を選ばすに回答できることが望まれます。こうした仕組みの構築にはコストがかかるため、外部コンサルタントを活用することでコストを低減できます。

高度なデータ分析とレポートの作成ができる

サーベイ結果の分析は、単純な数値の良し悪しだけでなく、外部環境の変化や部署の特性など、さまざまな要素を加味する必要があります。

また、分析のフィードバックは経営層や人事部門だけでなく、従業員にも丁寧に行われることが重要であるため、部署や事業所単位でのレポート作成も必要になるケースがありますが、社内リソースではマンパワー不足等の理由で細かな単位のレポート作成が困難な場合があります。コンサルタントを起用することで、こうしたケースにも対応できます。

課題解決のための施策立案をサポートできる

改善に繋がる施策の立案にあたり、コンサルタントは中立な第三者の立場で意見を述べることができます。そのため、従業員の不安や抵抗感を低減しつつ施策の立案に取り組める点もメリットの1つです。

また、具体的な目標設定の内容は、数値として進捗管理が可能なものにする必要があり、目標設定においてもコンサルタントの有益なアドバイスが期待できます。

継続的な運用体制を維持・構築できる

最後に、エンゲージメントサーベイは単発で実施するものではなく、毎年または数年に一度の頻度での定点調査が必要です。立案した施策が従業員エンゲージメントの向上に繋がったのか、その効果測定を行い、施策をブラッシュアップするなど、PDCAサイクルを回すことが成功の秘訣です。

人事部門の従業員が少ないなど、社内の人的リソースが限られている場合は、コンサルタントに業務を委託して継続的な運用体制の維持・構築を任せることも一案です。

「ソシキビト」を運営するリアルワン株式会社では、専門家監修による「エンゲージメント調査」を提供しています。これまでに100万人を超える利用実績を有し、調査から得られた独自のデータベースに基づき、クライアントの問題解決を実現します。

自社でエンゲージメントサーベイを正しく行うためのリソースが足りない、十分なスキルがないとお悩みの際は、お気軽にご相談ください。

エンゲージメントサーベイにコンサルを起用する2つのデメリット

外部コンサルタントの起用はメリットばかりではなく、当然デメリットも生じます。外部コンサルタントを起用する2つのデメリットについて説明します。

相応のコストが発生する

エンゲージメントサーベイの実施には専門的な知識とリソースが必要であるため、コンサルタントの起用には当然ながら相応のコストが発生します。特に、長期にわたるプロジェクトの場合は、費用も連動して増加します。

社内にノウハウが蓄積されない

外部のコンサルタントを起用することで、社内にノウハウが蓄積されないこともデメリットの1つです。

外部のコンサルタントにエンゲージメントサーベイの業務を任せきりにした結果、コンサルタントの起用を解消することになった場合には、エンゲージメントサーベイが継続できなくなるリスクがあります。

また、人事部門や従業員がサーベイに主体的に関与する意識が薄くなり、有意義な改善施策の立案に結びつかない場合もあります。

外部委託先を選ぶ際の3つのポイント

エンゲージメントサーベイを請け負うコンサルティング企業は複数存在しています。選定にあたっては、次の3つのポイントを考慮することが肝要です。

専門の調査会社であること

専門の調査会社には、高度な知識やノウハウが蓄積されています。専門の調査会社でない場合、畑違いのコンサルタントがエンゲージメントサーベイに起用され、かえって質の低いサーベイが実施されるリスクがあります。

たしかな専門知識・ノウハウを有するコンサルタントが所属し、適宜適切なアドバイスを提供してくれる会社を選ぶことが重要です。

実績・ノウハウが充実していること

コンサルティング企業には、過去に担当した企業での成功・失敗事例が蓄積されています。幅広い業種・業態の企業を担当したコンサルタントもおり、同業他社での具体的事例など、自社にとって有益な情報提供が期待できます。

実績が少ないコンサルティング企業の場合、理論や知識が先行して実践が伴わない可能性があります。提案資料の内容やコスト面のみで判断するのではなく、必ず実績を確認することが望ましいです。

調査結果の品質が高いこと

調査結果のわかりやすさや分析の精度などの品質も、選定する際のポイントの1つです。調査結果は、経営陣や人事部門だけでなく、従業員へのフィードバックの際にも使用されるため、その品質がアクションプランの策定、改善施策の内容に大きく影響します。

可能であれば、選定段階で調査結果レポートのサンプルを提示してもらい、内容について説明を受けるなど、適切なフィードバックができる会社か否かを事前に判断することも重要になります。

まとめ

エンゲージメントサーベイに外部コンサルタントを起用すべきかは、会社の置かれている状況や人事部門のリソースなどを加味して総合的に判断すべきです。

人事部門の従業員が少ないなど、社内の人的リソースが限られている場合は、外部コンサルタントの起用も選択肢に入れるべきでしょう。

この記事ではエンゲージメントサーベイでの失敗例を踏まえて、コンサルを起用することのメリットとデメリット、そして外部委託先の選定にあたってのポイントを解説しました。

最後に、リアルワン株式会社は、調査・評価の専門会社です。信頼性の担保された「エンゲージメント調査」で従業員の成長と組織の活性化をサポートします。「組織の今を可視化したい」とお考えの方は、ぜひリアルワン株式会社のエンゲージメント調査をご活用ください。