近年、少子高齢化に伴う労働人口の減少に加えて、人材の流動化が進む中、従業員エンゲージメントの向上に取り組む企業が増えています。
従業員エンゲージメントの向上には、離職率の低下、労働生産性や商品・サービスの品質向上など、さまざまなメリットがあります。
ただし、従業員エンゲージメントは会社に対する従業員の感情という主観的なものです。また、社会環境や業界動向にも影響を受けるため、施策に一律の正解はなく、どのようにエンゲージメントを高めるべきか、お悩みのご担当者も多いのではないでしょうか？
この記事では、従業員エンゲージメントが高く、働きがいがある企業を具体的に示すとともに、各社に共有する施策のポイントについても詳しく解説します。
【本記事で得られる情報】
・従業員エンゲージメントの概要
・従業員エンゲージメントが高い企業の特徴
・従業員エンゲージメントを向上させる施策
・従業員エンゲージメントが高い企業の具体的な取り組み
立命館大学経済学部卒業。早稲田大学ビジネススクールでMBAを取得。在学中に、「組織学習」や「個人の知の獲得プロセス」に関する研究を経て、リアルワン株式会社を設立。企業や組織が実施する各種サーベイ（従業員満足度調査・360度評価・エンゲージメントサーベイ等）をサポートする専門家として活動。現在は累計利用者数が100万人を超え、多くの企業や組織の成長に携わる。
目次
従業員エンゲージメントとは
従業員エンゲージメントとは、従業員が感じている会社への愛着や信頼感です。また、仕事や会社の活動そのものにどの程度積極的に関わろうとしているかを測る指標となります。
リアルワンでは、エンゲージメントを「１.思考面、２.情緒面、３.行動面の３つの側面において、自己が仕事に対し積極的に関与している状態」と定義しています。
従業員エンゲージメントの向上により、従業員と会社のあいだに信頼関係が構築され、離職率の低下に繋がります。また、会社への貢献意欲が高まるため、労働生産性が向上します。
さらに、仕事への態度や認知が肯定的であることは、自社の商品・サービスの品質向上にも寄与します。品質を持続的に改善するための自発的な行動をし、問題を未然に防止するような働きかけを行なうからです。
結果、従業員エンゲージメントの高い従業員の存在は、顧客満足度を高めるという成果をもたらします。
従業員エンゲージメントが高い企業の特徴
次に、従業員エンゲージメントが高い企業の特徴について解説します。
明確な経営ビジョン
明確な経営ビジョンは、従業員エンゲージメントを高めるための本質的でもっとも重要な要素の1つです。従業員が会社の方向性や将来像に共感し、自身の人生における仕事の意義と重ねることにより、内面から動機づけが高まり、働きがいが生まれます。
また、同じ志や価値観を持った仲間の存在もエンゲージメントを高める要因になります。ビジョンは、従業員が同じ方向を向き、一体感を生み出すために欠かせないものです。
公正で透明性の高い人事評価制度
人事評価制度は、従業員の仕事の成果や行動を評価し、賞与や昇給・昇格などに反映するための基準です。人事評価制度は企業経営の根幹をなすものであり、公正で透明性の高い内容と運用が求められます。
従業員の努力や工夫に報いる評価制度は、モチベーションを高め、やりがいや自信をもたらします。また、評価を通じた仕事に関するフィードバックは、従業員に改善を促すとともに、成長するための気づきを与えてくれます。
人事制度の適切な運用により、仕事に対する積極性が増し、エンゲージメントの向上に繋がります。
活発なコミュニケーション
従業員同士の活発なコミュニケーションが交わされる職場は、従業員エンゲージメントが高い傾向があります。
仕事のストレスのなかでも、人間関係の問題は常に上位に位置しています。従業員同士のスムーズな意思疎通は、職場の風通しを良くし、仕事の効率を高めてくれます。
また、頻繁なコミュニケーションはアイデアや創造性を刺激し、ビジネスのイノベーションを促進します。その結果、新しい価値を生み出すことに繋がります。
会社や職場において、自由なコミュニケーションを奨励し、従業員がお互いにオープンで質問しやすい雰囲気をつくるとともに、適切なフィードバックを心がけることが重要です。
働きやすい職場環境と勤務形態
快適なオフィス環境や効率性を高めるツールなどの職場環境の整備は、従業員エンゲージメントにポジティブな影響を及ぼします。従業員に投資し、最大限に能力を発揮できる環境は、会社への貢献意欲を高めるからです。
また、オフィスやツールなどのハード面だけでなく、ソフト面であるリモートワークやフレックス制といった柔軟な勤務形態も、従業員の自主性とモチベーションを高めます。その結果、働きやすさに繋がり、エンゲージメント向上に寄与します。
従業員エンゲージメントを向上させる5つの施策
従業員エンゲージメントを向上する施策として、ポイントを5つ紹介します。
ミッションやビジョンの策定と浸透
企業が社会に果たす使命（ミッション）やビジョンを明確にすることが最優先事項です。
また、企業理念や経営ビジョンは存在するものの、ビジネスの実態を反映しておらず、共感を得られない内容のものも少なくありません。その場合は、経営層で内容を見直すことが必要です。
会社のビジョンに従業員が共感して初めて、納得感や一体感が生まれます。そのため、新規に策定する場合や見直しを図る場合、トップダウンではなく、従業員の意見をボトムアップで吸い上げ、反映することも効果的な手段です。
また、策定や見直しにとどまらず、ビジョンを従業員に広く浸透させる工夫も重要です。具体的には、経営トップが自らの言葉で発信するとともに、ホームページや社内イントラなど、従業員の眼に着く場所に掲げる取り組みも求められます。
公平で透明性のある人事評価制度の整備と運用
昨今、従業員エンゲージメントの重要性の高まりを受け、人事評価制度を刷新する企業が増えています。成果を上げた従業員をより評価し、報酬に反映する制度に移行しています。
しかしながら、制度は刷新することがゴールではなく、適切に運用されることがポイントになります。例えば、日常的な目標設定において、上司から部下に目標数字や目標課題を伝えるだけではなく、部下が納得できるように中身を説明し、理解してもらうことが重要です。
目標を理解して主体的に取り組むことで、達成したときにやりがいを覚えるとともに自己成長を実感でき、エンゲージメントとして結実します。
従業員エンゲージメントの可視化
施策の進捗や効果測定のためには、対象を比較可能な数値として可視化する必要があります。そのためには、エンゲージメントサーベイを行い、会社や組織の今の状態を把握する必要があります。
具体的には、従業員へのアンケートを通じて、仕事に対する感情をデータとして収集し、分析します。なお、エンゲージメントは業種・業界や職種によって偏りが発生する場合があるため、分析には専門的な知見・ノウハウが求められます。
測定したエンゲージメント結果は、経営層や人事部門に限定せず、従業員との共有が欠かせません。従業員には会社や組織の現状を認識して、その後の施策に協力してもらう必要があるからです。
さらに、エンゲージメントサーベイは単発の実施ではなく、改善施策やアクションプランの実行後、効果測定のための定点観測が必須となります。
関連記事：エンゲージメントサーベイ（エンゲージメント調査）とは
改善施策やアクションプランの立案
エンゲージメントサーベイで明らかになった課題に対して、改善施策やアクションプランを立案します。
この際、データの共有だけでなく、「結果から何が読み取れるのか」という分析まで丁寧に説明することが大事です。課題の正確な認識が、その後の施策の内容に影響するからです。
改善施策は明確なゴールイメージと期限を設定し、ステップを分けます。ステップごとに定期的な進捗報告とレビューを行うことで、実効性が高まります。
施策の立案のキーパーソンは現場のマネジャーです。マネジャーは経営層と従業員の結節点となる重要な役割を担います。そのため、施策の立案や進捗管理のためのワークショップを行うなど、会社からマネジャーに対する手厚い支援も成功のポイントです。
取り組み事例の共有と横展開
改善施策の情報共有を促す働きかけも重要です。経営層や人事部門が一部の部署や拠点で成果が上がっている施策に着目し、率先して成功事例を横展開するように促すことが効果的です。
成功事例の共有は、取り組んでいる従業員のモチベーションや動機づけを高めます。また、事例を共有された別の部署や拠点が参考にすることで、施策のアップデートに繋がります。
成功事例は、プロセスと成果を明確に理解できるように提示することが重要です。人事部門や広報部門による取り組み事例の情報整理など、現場への支援も求められます。
従業員エンゲージメントが高い企業の具体的事例
転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」が発表した「働きがいのある企業ランキング2024」の上位20社は、次のとおりです。
| 順位 | 社名 | 順位 | 社名 |
| 1 | 株式会社リクルート | 11 | 日本マイクロソフト株式会社 |
| 2 | PwCコンサルティング合同会社 | 12 | EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 |
| 3 | 株式会社電通 | 13 | 株式会社サイバーエージェント |
| 4 | アビームコンサルティング株式会社 | 14 | 野村證券株式会社 |
| 5 | 日本アイ・ビー・エム株式会社 | 15 | 日鉄ソリューションズ |
| 6 | ソニー株式会社 | 16 | 株式会社野村総合研究所 |
| 7 | 株式会社キーエンス | 17 | ブラザー工業株式会社 |
| 8 | プルデンシャル生命保険会社 | 18 | Sky株式会社 |
| 9 | アクセンチュア株式会社 | 19 | ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 |
| 10 | デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 | 20 | 株式会社ビズリーチ |
この中から、特色ある従業員エンゲージメント向上の取り組みを行なっている企業の事例を5つ紹介します。
株式会社リクルート
リクルートでは、エンゲージメントの取り組みについて「強みを活かし合う関係をつくる。多様な人が集い、補完・刺激し合うことで、「個」の限界を超えられる組織へ」というスローガンを掲げています。
具体的な取り組みとしては、エンゲージメントサーベイを軸に職場の状態を可視化し、その結果を元にそれぞれの職場で対話・改善のアクションを策定しています。
また、並行して従業員サーベイも実施し、従業員が自身の特性を定量的に把握するとともに、その情報を共有することで、チームの相互理解やマネジメントにも活用しています。
さらに、半年に一回、全社でのキックオフミーティングを開催し、会社や事業の方針をトップ自らが発信しています。また、キックオフは組織を代表する素晴らしい仕事をした仲間を讃える場としても使われています。
そして、こうした施策は、社内報の「かもめ」や全社横断の情報を日刊で提供している「毎朝★リクルート通信」によって全従業員に共有されています。
ソニーグループ株式会社
ソニーグループでは人的資本経営に注力しており、「管理する人事から支援する人事へ」の変革を進め、さまざまな取り組みを実践しています。
具体的には、社内教育機関であるソニーユニバーシティで、マネジャーを対象にリーダーシップについてのレクチャーやプログラムを実施しています。また、経営責任者と将来の期待人材を戦略的につなぐ手法として、メンターシッププログラムを導入しています。
また、ソニーには50年前から、本人の希望でグループ内を異動できる社内募集制度があります。制度の活用は、主にエレクトロニクス事業に関わる人材の異動でしたが、今ではグループ全体で異動の機会を増やすことを検討しています。
中年世代に対しては、出産や育児などのライフイベントと自分らしいキャリア設計を両立できるように、支援制度として「シンフォニー・プラン」を導入しています。
さらに、シニア世代に対しては、50歳になった社員を対象に、今後のキャリアを考えるきっかけとしてキャリアセミナーの機会を提供しています。
日本マイクロソフト
日本マイクロソフトでは、「従業員の声」を読み解き、成果に繋げる施策として、自社のテクノロジーを駆使した取り組みを行なっています。
同社では「従業員の声」を、直接的なデータと間接的なデータに区分しています。直接的なデータは従業員調査から得られた感情の言葉です。一方、間接的なデータとは1on1ミーティングに割いている時間や、従業員同士のコラボレーションの時間、時間外労働の発生などの定量的なデータです。
定性データと定量データを掛け合わせて活用し、職場の改善施策やアクションプランの材料として従業員に提示しています。
株式会社サイバーエージェント
サイバーエージェントでは、個人の想いや各部署の状況を把握するために、毎月3問のアンケートを実施しています。アンケートで寄せられたコメントには、人事部門が返信して「打てば響く」と感じるような工夫をしています。
また、若手を責任ある立場に抜擢し、社員のやる気を引き出す工夫をしています。
さらに毎年の全社表彰で、会社に貢献した社員を盛大に表彰しています。表彰された従業員の誇りと更なるモチベーションアップに繋げるとともに、会社が目指すべき従業員の姿を示す機会となっています。
ブラザー工業株式会社
ブラザー工業は、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定した「健康経営銘柄2024」の1社です。
具体的な施策の1つとして、メンタルヘルス対策を重要視し、ストレスチェックを活用した取り組みである「ココカラ活動（＝ココロとカラダの支援活動）」を行っています。
また、仕事の資源（裁量権、周囲の支援、やりがい等）を増やすための方法について、事例を活用した部門長レベルでのワークショップを実施しています。
その他にも、職場環境改善の好事例紹介や各部門のアクションプラン作成支援など、多角的な取り組みを実践しています。
まとめ。他社事例を参考にした効果的な従業員エンゲージメント向上施策が必要
この記事で見たように、多くの企業で従業員エンゲージメントの重要性を認識し、取り組み施策を強化しています。
また、従業員エンゲージメントが高く、働きがいがある企業には、共通する施策のポイントがあることを解説しました。
今後も労働人口の減少が続く中、効果的な従業員エンゲージメントの向上施策の実現は、企業の持続可能性に関わる課題となります。
なお、エンゲージメントサーベイの分析や改善施策の立案支援には、高度な知見・ノウハウが求められます。そのため、社内のリソースで完結を目指すのではなく、必要に応じてコンサルなど外部の専門家を活用することも一案です。
最後に、リアルワン株式会社は、調査・評価の専門会社です。信頼性の担保された「エンゲージメント調査」で従業員の成長と組織の活性化をサポートします。「組織の今を可視化したい」とお考えの方は、ぜひリアルワン株式会社のエンゲージメント調査をご活用ください。
